2024.04.20（土）
2020年はコロナ禍でのリモートワークが話題となり、セキュリティ対策では、各社VPN環境の構築方法や逆に脱VPNやゼロトラストネットワークが議論された。その中で、料理レシピサイト大手「クックパッド」がどのような対策をとっていたのか紹介する。
情報セキュリティ人材の不足が叫ばれる一方、多くの企業は、セキュリティ関連資格をセキュリティ担当者になれるかどうか、とりあえずの採用指標にしていることはないだろうか。
不正アクセスやウイルスによる悪意のある攻撃は犯罪である。しかし、セキュリティ研究者やプログラマは、マルウェア解析、脆弱性診断、侵入テスト、ただのプログラム開発が警察・検察によって違法とみなされるリスクを負っている。
2021 年 7 月に、Microsoft Windows に、レジストリへのアクセス権限設定不備が報告されています。
後編では、今春日本で起こったいわゆる「LINE 騒動」を調査テーマとして取り上げ、Twitter の API から取得したデータを無償統計ソフトで解析し分析を行います。
![Facebook、イランハッカーグループ対処／米英同盟国、中国を非難／オリンピック便乗ファイル削除機能付ポルノウェア ほか [Scan PREMIUM Monthly Executive Summary] 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/35270.png)
7 月は、米国が英国や同盟国などと連携し、中国によるサイバー攻撃に対する非難声明を行なったことに注目が集まりました。
「ScanNetSecurity に夏を告げる男」こと FFRI 鵜飼裕司に、 Black Hat USA レビューボードメンバーだからこそ自身が注目するセッションについて話を聞いた。
後に判明したことだが、年金機構やNISCはフォレンジック調査にあたり、第三者を介して複数のセキュリティ企業や専門家に依頼をかけていた。取材に応じた匿名の人物は、HDDから複数のウイルスが動作していた痕跡が見つかった、とだけ教えてくれた。
あなたのデータがハッキングされたかを調べるには、Have I Been Pwned（ HIBP ）にアクセスし、メールアドレスを入力しよう。HIBP はマイクロソフト社のリージョナルディレクターであるトロイ・ハント氏が運営する、信頼できるリソースである。
十分な調査も行わず、あおり見出しをつけて、ひたすら新聞などの部数を伸ばすことに専念する逆の意味で見上げた報道姿勢は、かつて「イエロージャーナリズム」と呼ばれました。
米国は医療先進国であると同時に医療ITの先進国でもある。当然セキュリティも話題になるが、ペースメーカーや医療機器のハッキングに関する議論が目立つ。しかし、患者視点で医療ITやアプリの問題を取り上げたものは多くない。
経済の発展は、同時にサイバー攻撃の拡大も伴う。東ヨーロッパ、BRICs、中東に続く次の経済フロンティアはアフリカだと言われている。各国、とくに中国の動きが活発だが、アフリカへのサイバー攻撃も増えているのだろうか。
2021 年 5 月に、DELL 社の PC にインストールされている DELL Client Firmware Update Utility に権限昇格につながる脆弱性が公開されています。
2019年、ある薬害事件が全米を震撼させた。製薬会社が鎮痛剤の副作用などを偽り過剰投与された患者が精神障害や中毒症状を引き起こし、2017年には4万7千人が死亡した事件だ。
今年、中国は新たな規制を導入する。導入後は、中国のネットワークソフトウェアおよびハードウェアの開発会社は、自社製品にセキュリティ上の脆弱性があることを把握したなら、2 日以内に中国政府に報告を行わなければならなくなる。
ペンシルバニア州立大学のXinyu Xing氏らのチームはDRLを利用してゲームに（異常に高い確率で）勝つAIボットを研究している。
米国のデジタルフォレンジック調査会社、アーセナル・コンピューティング社によると、起訴の証拠となったデータは、彼のノートパソコンに仕込まれたものであるらしい。
2021 年 3 月と 2021 年 5 月に、Microsoft Windows OS に権限昇格につながる脆弱性が公開されています。
![航空向けシステム会社 SITA 社への攻撃 中国 Winnti グループの仕業と判明／FancyBear や Lazarus 騙るギャングが DDoS 恐喝 ほか [Scan PREMIUM Monthly Executive Summary] 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/34947.jpg)
6 月は、中国および北朝鮮の攻撃報道が複数ありました。中国の APT グループによる ASEAN 諸国へのサイバー攻撃が目立って確認されており、中国の外交政策を含めての動きに注目が集まります。
個人情報保護法改正について、2020年10月に開催された「SecurityDays Fall 2020」で影島広泰氏（牛島総合法律事務所）が行ったセッションをベースにまとめたい。
2015年5月末、ひと束の資料が私の机の上に置かれた。それを手にとってパラパラとめくった。1枚の用紙に印刷された、2つの横組みの表が目に留まった。表のタイトルには、それぞれ「不審メール受信 一覧」「不審な通信 一覧」と書かれていた。
