2025.02.28（金）
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NRIセキュアは、IoT機器メーカーをはじめとする製造業向けに、自社製品に関連する情報セキュリティインシデントの未然防止と、インシデント発生時の対応を目的とした社内専門チーム「PSIRT」の構築および運営の高度化を支援する「PSIRT支援サービス」を提供開始した。
NRIセキュアおよびUBSecureは、米Contrast社のセキュリティ脆弱性検査製品「Contrast Assess」(IAST対応)と「Contrast Protect」(RASP対応)の販売を開始した。
NRIセキュアテクノロジーズ株式会社は7月24日、同社が主催する学生向けCTFイベント「SANS NetWarsトーナメント2018」の申込受付を開始した。
NRIセキュアは、LPWAをはじめ、LTE（4G）やBluetoothなどの無線通信を対象にしたセキュリティ診断サービスを提供開始したと発表した。
NRIセキュアは、「セキュリティログ監視サービス」に、「Microsoft Office 365」の監視に対応した新たなメニューを追加、提供を開始したと発表した。
NRIセキュアは、企業や団体などの組織がサイバー攻撃に対応するために構築している専門組織や態勢を、攻撃者の視点から検証を行うサービス「サイバーアタックシミュレーション」のラインアップを拡充したと発表した。
Internet Week 2017においてNRIセキュアテクノロジーズ 上級セキュリティコンサルタント 熊白浩丈氏が、IoTセキュリティに関して各団体が示しているガイドラインの特徴や実際の活用アプローチについてセミナーを行った。
NRIセキュアは、セキュリティ対策実行支援Webプラットフォームサービス「Secure SketCH」を、2018年4月より無料で提供を開始すると発表した。
NRIセキュアは、GEデジタルから重要インフラをはじめとした産業用制御システムの制御・運用技術でのサイバーセキュリティ分野において、GEデジタルの産業用制御デバイスの認証プログラム「Achillesコミュニケーション認証」の認証機関として認定されたと発表した。
NRIセキュアは、米CrowdStrike社製品を取り扱うマネージドセキュリティサービスプロバイダとして、次世代エンドポイントセキュリティ監視・調査・対応サービス「マネージドEDRサービス」を、4月1日より提供開始する。
NRIセキュアは、企業の海外拠点における情報セキュリティの実態を正確に可視化し、適切な対策につなげるサービス「グローバルセキュリティアセスメント」の提供を開始した。
IoTセキュリティ専門家にIoTセキュリティの現在と現時点における最良の取り組み方について解説いただき、また、顕在化するIoT製品脆弱性への取り組みついて先行者の事例やPSIRTと呼ばれる枠組みについても紹介します。
NRIセキュアは、「サイバーセキュリティ傾向分析レポート2017」を発表した。
NRIセキュアは、ブロックチェーン技術を活用したシステムやサービスを対象としたセキュリティ診断サービス「ブロックチェーン診断」を提供開始したと発表した。
2017年6月1日、2日にかけて、「Internet Week ショーケース in 名古屋」が開催された。企業にとってかなり悩ましい課題である、企業のDDoS対策について紹介する。
NRIセキュアは、自動車の車両全体および搭載機器を対象として、情報セキュリティに関する診断や評価を専門的に行うチームを立ち上げるとともに、「車両システムセキュリティ診断」サービスを提供開始すると発表した。
NRIセキュアは、フィッシング対策製品を提供しているPhishMe, Inc.と日本における販売契約を締結したと発表した。
NRIセキュアは、「企業における情報セキュリティ実態調査 2017」を発表した。
NRIセキュアは、ID連携ソリューションを全面的に刷新し、消費者向けWebサービスのアクセス管理に必要とされる機能をオールインワンで提供する「Uni-ID Libra」として2017年6月から販売する。
![[Internet Week 2016] 厳選セキュリティセッション 第8回 「知って納得！ 企業のDDoS対処戦略 ～基礎から実践まで」 ICT-ISAC 齋藤 和典 氏、NRIセキュア 中島 智広 氏 画像](/imgs/p/WskKra9E7Ikkd0qzSpAbbW8JUgdCBQQDAgEA/21413.jpg)
11月29日から12月2日にかけて、一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）主催の「Internet Week 2016 ～見抜く力を！～」が、浅草橋のヒューリックホール＆カンファレンスで開催される。
NRIセキュアとワールドテックは、産業用制御システムの制御・運用技術におけるセキュリティ分野において、日本国内における対策支援の協業について合意したと発表した。
