2026.02.16（月）
- 注目検索ワード
三井住友カード株式会社は4月21日、メールに記載している顧客の宛名をカード名称から名字に変更し、不審メールとの見分けがつくよう改善したと発表した。
マイクロソフトは4月18日、AIを活用した新たな詐欺の脅威と対策についてブログで発表した。
60 型と思われるモニターが 100 台、壁面に配置され、それぞれが 6 × 6 で分割されている。さすがに 3,600 台すべてがカメラからの生データではないが、映画で見たような、既視感のある超マルチスクリーンは圧巻だ。3,600 チャネルあったらもはや人力ではチェックできない。だからこれは文字通りのデモンストレーションなのだが、今後 AI がカメラ監視を担うなら、このような構成もあながち荒唐無稽とは言えないかもしれない。
東急スポーツシステム株式会社は4月15日、同社が運営する「アトリオドゥーエ Next たまプラーザ」のレッスン予約システムへの不正アクセスについて発表した。
サンエイ株式会社は4月9日、同社サーバでのランサムウェア被害の発生について発表した。
デジタルデータソリューション株式会社は4月23日、社内不正・情報持ち出し被害の実態を明らかにするために2024年度に社内不正被害にあった経験のある企業220社を対象に実施した実態調査の結果を発表した
マイクロソフトは4月21日、ライブハッキングコンテスト「Zero Day Quest」を4月に初開催したと発表した。
トレンドマイクロ株式会社は4月16日、日本国内の脅威情報および海外におけるリスク動向を分析した報告書「サイバーリスクレポート2025年版」を発表した。
KPMGコンサルティング株式会社は4月16日、「サイバーセキュリティサーベイ2025」を発表した。
本命だった三社目、ScanNetSecurity からの返答は一向に届きませんでした。ところが、その日の夕方、奇跡が起きました。ScanNetSecurity からの返事が届き、なんと「条件付きで許可する」とのこと。その条件とは、「卒業研究の体験を記事として寄稿すること」。まさに、今この文章を書いていることが、その条件の実行なのです。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は4月25日、Quickエージェントにおける複数の脆弱性について「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。
駒澤大学は4月25日、情報セキュリティ強化に関する具体的実施項目を公表した。
立命館大学は4月25日、情報セキュリティに関する注意喚起を発表した。
学校法人東海大学は4月19日、同法人ネットワーク内のサーバのランサムウェア感染について、同学の臨時サイトで発表した。
韓国 科学技術情報通信部は、3月19日から21日まで、京畿道にある韓国最大のコンベンションセンターKINTEXで「SECON & eGISEC 2025」を開催する。今回で22回目の開催。
公正取引委員会は4月15日、Google LLCに対し独占禁止法の規定に基づき排除措置命令を行ったと発表した。
独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は4月17日、ソフトウェア等の脆弱性関連情報に関する届出状況[2025年第1四半期（1月～3月）]を発表した。
経済産業省は4月14日、「サプライチェーン強化に向けたセキュリティ対策評価制度構築に向けた中間取りまとめ」を発表した。
経済産業省は4月11日、「工場システムにおけるサイバー・フィジカル・セキュリティ対策ガイドライン」の解説書として、【工場セキュリティの重要性と始め方】を策定したと発表した。
箱崎はわくわくしてきた。こうやってふたりで話しながら可能性を確認してゆくのは楽しい。見ていた世界ががらっと姿を変えることも多い。今回もそうなりそうな気がしてきた。
株式会社研創は4月14日、同社への不正アクセスによる個人情報漏えいについて発表した。
