株式会社テリロジーワークスは2月16日、「日本を標的としたサイバー攻撃:2020年の概観と2021年への予測」と題したホワイトペーパーを公開した。同資料によると、2020年はコロナ禍により多くの企業や個人がその「新しい生活様式」に順応しようと努力した一方、サイバー犯罪者はその状況を利用し、多くの利益を得るために悪意ある活動を行っていたとし、「COVID-19 関連のフィッシング、詐欺」「医療機関・研究機関等への脅威」「オリンピック関連」「重要社会インフラ企業への攻撃」「ランサムウェア」「マルウェア」の6つのカテゴリについて、同社アナリストチームが収集した脅威情報を基に分析、2020年の概況と2021年に予測される動きを解説している。同資料では、日本並びに日本企業はAPTグループによって真っ先に狙われる標的ではなかったが、2020年はオリンピック・パラリンピックが開催予定だったこともあり、従来よりも様々なサイバー攻撃の標的になると予測されていたが、2021年に延期したことで攻撃者の準備期間が長くなり、APTグループやサイバー犯罪者をはじめとした、様々な脅威アクターによる攻撃に日本全体で備える必要性を説いている。