独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は8月15日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2018年8月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）も「2018年 8月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。これは、マイクロソフトが2018年8月度のセキュリティ更新プログラムを公開したことを受けたもの。対象となるソフトウェアは次の通り。・Internet Explorer・Microsoft Edge・Microsoft Windows・Microsoft Office、Microsoft Office Servers および Web Apps・ChakraCore・Adobe Flash Player・.NET Framework・Microsoft Exchange Server・Microsoft SQL Server・Visual Studio新規セキュリティ更新プログラムを公開するとともに、新規のセキュリティ アドバイザリ3件の公開、既存のセキュリティ アドバイザリ1件の更新の更新を行っている。これらの脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムが異常終了したり、攻撃者によってPCを制御されたりするなど、さまざまな被害が発生する可能性がある。またIPAでは、CVE-2018-8373、CVE-2018-8414の脆弱性について、Microsoft社は「悪用の事実を確認済み」と公表しており、今後被害が拡大する可能性があるため、修正プログラムを至急適用するよう呼びかけている。
phpMyAdmin 4.8 系において Local File Inclusion により遠隔から任意のコードが実行可能となる脆弱性（Scan Tech Report）2018.7.23 Mon 8:30
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