独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は11月2日、Apple社が提供する複数の製品に脆弱性が存在すると「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。これはApple社がセキュリティアップデートを公開したことを受けたもの。公開されたアップデートは、「Safari 11.0.1 より前のバージョン」「macOS High Sierra 10.13.1 より前のバージョン」「iOS 11.1 より前のバージョン」「iTunes 12.7.1 for Windows より前のバージョン」「tvOS 11.0 より前のバージョン」「watchOS 4.1 より前のバージョン」「iCloud for Windows 7.1 より前のバージョン」を対象としている。想定される影響は各脆弱性により異なるが、WPAクライアントにおけるnonce再利用（KRACK）、DoS攻撃、アドレスバー偽装、任意のコードの実行、ファイル改ざん、情報漏えい、サービス偽装などの影響を受ける可能性がある。JVNでは、Apple社が提供する情報をもとに最新版へアップデートするよう呼びかけている。
