日商エレクトロニクス株式会社（日商エレ）と国立大学法人名古屋大学（名古屋大学）は3月1日、サイバー攻撃の脅威を引き起こす不正な動き（ふるまい）のリサーチや、セキュリティ製品の効果的な運用方法の開発を目的に、4月1日に共同研究を開始すると発表した。また、未知の脅威の予測や効果的な対処方法を開発し、成果発表も予定している。共同研究はフェーズ1からフェーズ3まで予定しており、まずはフェーズ1として「日商エレのセキュリティ機器の有用性、および効果的利用法に関する共同研究」を実施する。具体的には、マルウェア動作を分析・学習し、その特徴や攻撃者のプロファイルを深く理解し、それに基づく効果的な検知法、防御方法を調査（仮説立案）する。そして、仮説に基づいて日商エレが取扱う機器の効果検証、ふるまい研究、それに基づく効果的な運用方法を開発する。さらに、今後登場する可能性の高い攻撃を予測し、その攻撃に対する効果的対処法、および日商エレ取扱機器の効果的利用方法を開発する。研究期間は1年間を予定している。
