BSIグループジャパン株式会社(BSIジャパン)とBSI Professional Services Japan 株式会社(BSI PSJ)は8月22日、クレジットカード情報漏えい事故等の調査サービス「クレジットカードフォレンジック調査サービス」の提供を発表した。
ストークスケートリテイルは8月17日、運営するスケートボード専門ショップ「ストークスケートリテイル」への不正アクセスによる個人情報漏えいについて発表した。
株式会社ベクトルは8月20日、同社が運営するブランド古着通販サイト「ベクトルパーク」への不正アクセスによる個人情報漏えいについて発表した。
株式会社ILは8月15日、同社が運営する美容品取り扱いの「Parisienne Lash Lift オンラインショップ」に第三者からの不正アクセスがあり、顧客のクレジットカード情報が漏えいした可能性が判明したと発表した。
東山口信用金庫は7月22日、通帳レスカードローンを利用する顧客の個人情報漏えいの可能性について発表した。
GMOサイバーセキュリティ byイエラエ株式会社は8月9日、PCI SSCからカード情報漏えい事故を取り扱う調査機関であるPFIとして7月27日に認定されたと発表した。
株式会社大都は8月1日、同社が運営するオンライン通販サイト「DIY FACTORY Business」への不正アクセスによるクレジットカード情報の漏えいについて発表した。
筆者は下手をすると約 5,000 本は情報漏えいに関する記事をこれまで執筆している。しかしたったひとつ、自分自身が漏えい被害の当事者になったことが一度もないことはずっと気にかかっていた。このままでは筆者は「戦場に行ったことがない戦場カメラマン」であり「陸(おか)ジャーナリスト」の謗りを免れないのではないか。しかし、意図して情報漏えいの被害者になることもまた、容易に叶うことのない願いなのだ。走っているクルマに自ら当たりにいくような容易な方法がこの領域には存在しないからだ。