2026.11.15（日）
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圧倒的なオフェンス（攻撃力）のイメージが強いイエラエセキュリティだったが、満を持して典型的なディフェンス（防御）側のサービスである SOC 事業を 2023 年春にローンチする。いったいどんな「GMOイエラエにしかできない SOC サービス」を構築するのか。
まさかそんなと思うかもしれないが優れたセキュリティ製品ほど説明が上手でないケースがある。
KELA が日本初の「サイバー犯罪脅威ハンティングワークショップ」を開催する。ワークショップでは、アンダーグラウンドのサイバー犯罪コミュニティにおいて、どこから、どのように調査を始めるべきかという基礎から、どのように調査を行なっていくのか、までを実演する。
最近、企業や組織のサイバーセキュリティのレベルを「スコアリング」するというサービスが世界で広がりつつある。企業や組織のサイバーセキュリティ対策レベルを数値で示すものとして注目されている。
たとえば AI で不正を検知する UEBA が「第5世代型戦闘機」だとしたら、トランセーファーは「第4世代型戦闘機」と言わざるを得ないだろう。しかしそこにこそ、この製品の強みと優位点があるのだ。
高度な技倆と判断力を持つセキュリティ技術者を「トップガン人材」と呼ぶようになったのは 2010 年代前半頃だった気がする。さすがに取材メモは残っていないが、記者会見で佐々木教授かどなたかのお言葉として聞いた記憶がある。
いったいここからどんな化学反応が起こるのか？ 「先が見える退屈な足し算」が「先の見えないワクワクするかけ算」に変わった瞬間でもあった。
認証のような基礎の基礎の対策を強化することは、最先端の脅威に有効な防御となりうる。本来セキュリティとはこのような「モグラたたきの対策ではなく、そもそもモグラが顔を出さないようにする」ようなクレバーなものであるべきだ。
単にアリバイを購入したいだけの志の低い企業が KnowBe4 を利用すると痛い目にあいかねないかも。KnowBe4 は企業に対して、変化や成長の必要性を突きつけてくるサービスであり、互いに目配せして本質からそろって目をそらす「ぬるま湯」的セキュリティ研修と本質的に異なる。
VPNではなくCASBで可視化・制御した方が安全性は高まるのではないか？ DLPのためにオンプレのProxyを運用しているが、メンテとリソース消費は頭が痛いからクラウドに完全に外出しできないだろうか？
脱PPAPとして市場で提供されているサービスを「Webダウンロード方式」や「Webダウンロード + ワンタイムパスワード」等々、都合4つの方法を、A社 B社式に網羅的に挙げ、それぞれの方法の運用上の負荷や、排除できないリスクなどの懸念点を丁寧に分析する。
株式会社TwoFiveは、「メールセキュリティの最新情報が90分でわかるTwoFiveウェビナー」を9月27日(火)にオンライン開催する。
さぞかし XDR の定義や、多様な機能の紹介、代表的な製品と自社製品との比較、そして自社製品の優位性の話などが、立て板に水のごとく語られるとばかり思っていたが、インタビューがはじまるとその期待は裏切られた。
クラウドストライク株式会社は9月、Webセミナー「クラウド環境のセキュリティに必要なのはたった一つのエージェントと信頼できるパートナー」を9月22日に開催すると発表した。
株式会社LogStareは9月7日、テレワーク環境下のITセキュリティ運用の注意点とその対策を、ログ管理の視点から解説するホワイトペーパー「歴20年のSOC事業者がまとめたテレワーク環境下における実践的ログ管理のポイント」を公表した。
「以前からサイコパスだと思っていたが、今回はその想定をはるかに超えてきた」
「お客さんからするとわかりにくい努力。バージョン 12 になってパイレーツバスター AWP が何か目に見えて変わったとは外からは見えない」と語る宮脇の顔にはしかし、これまでと違う仕事ができた実感がこもっていた。
TwoFive が 2022 年 2 月と 5 月に行った調査によると、その状況に変化が見られるようです。いったい何が背景にあるのかを伺ってみました。
「テクカン2022」の「テクカン」が何の略か言い当てられる読者はまずいないと断言できる。記者がその一人だった。取材が始まってしばらく経過したところで「あ…。これ『テクノロジーカンファレンス』の略じゃないんだ…」そう気づいたとき記者の背筋を戦慄が走った。
定年まで逃げ切らんと全力を尽くす「空に聳える低い志」の紳士と対極的に、新卒として社会に出たときから、あらゆる約束を反故にされ奪われた山田の手によってこの仕事が完成されたとき、S4 というプロジェクトが必然に変わる。
日本法人から出された今回の機能追加で、イスラエル生まれアメリカ育ちの内部脅威対策製品がいかに日本市場向けに洗練され、そして利用範囲と可能性が拡大するのか、取材した。
セキュリティ企業の開催するセミナーやプライベートショーの多くがオンライン化したことで、参加者や参加動機も変化している。
銀行強盗の被害が起きても当の銀行が金庫を製造したり警備システムを開発したりはしない。サイバー攻撃を受けて財務会計情報が盗まれたとしても財務会計ソフトの会社がセキュリティプロダクトを開発したりはしない。餅は餅屋に任せるということだ。
「Microsoftさん、Microsoftさん、スクリーンショットを禁止するにはどうしたらいいの？」「それはね……」などという答は決して返っては来ない。そんなことを聞いたりしようものなら、Microsoft から FBI に通報すらされかねない。
2022年2月22日にβ版を公開し、現在クローズドベータテストを行っている、中小企業向け無料資産管理ソフト「S4（エスフォー）」。
最初の 1 枚目で受講者の目を奪い、一気に増田が凝視する世界と同じ緊張と辛苦に満ちた場所に引きずり込む。そんな力が 1 枚目のスライドには求められた。
「この仕事が世の中からなくなればいいと思う」
ロレックスの腕時計をつけた販売員からオメガの時計は買う気になれないし、Apple Watchならなおさらである。
何年も前のことになるが、本誌編集部に、とあるIT管理ソフトの PR 代理店の担当者から、毎日のように電話をいただいていた時期があった。
売り言葉に買い言葉である。編集部は、NVIDIAの目的とMorpheusのプラットフォームとしての真価を確かめ、ことと次第によっては永久にセキュリティ業界で食えないようにするという予断と偏見のもと取材に臨んだ。
インタビューをはじめて最初の 10 秒でこの人物はこれまで取材した人と違うと感じた。会社の外の視点から、客観的視点から製品やサービスが見えている。「LogStare は売るために作っているのではない」という言葉を聞いたときそれを確信した。
今回の猪股氏の講演のテーマはゼロトラストセキュリティ。ウォッチガードの製品とクラウド基盤を用いてゼロトラストを実現する仕組みが解説される。
今回、ソリトンらしいストレージ商品として市場に問うたのが VVAULT だ。「これまではストレージをデータの容れ物としか考えていなかった」木下氏はこれまでの挑戦をそう振り返った。
「バウンティ（Bounty）」とは、報酬あるいは報奨金の意味で、賞金稼ぎのことを「バウンティハンター」とも呼ぶ。
それはまるで、ファストドロウ（ハンドガンを素早くホルスターから引き抜き正確な射撃を行うスポーツ）専用のリボルバーか、あるいは 2 キロ先の標的を打ち抜く自動照準機能を持つ高性能のスナイパーライフルか。
「本当にすごい」という理由をひとことで言えば？ と問うと、ひとつは「クラウドネイティブであること」そしてもうひとつが「脅威インテリジェンスと 24/365 で行われる脅威ハンティング」と、ひと言でなくふたつ返ってきた。愛は常に過剰なものである。
もはやバックアップのような定石的対策だけでは充分とはいえない。セキュリティの運用管理は大きく平時と有事に大別されるが、ランサムの場合有事から対応していたら、たとえば暴露型には打つ手がない。
3月9日木曜日、日本の情報セキュリティ、サイバーセキュリティにおける情報共有の歴史に新しい1ページを開くような「事件」が起こる。
リスクスコア 10 点満点として昨年末話題をさらったあの脆弱性への対応方法をいわば「教材」にして、Zscaler の実力をつまびらかにする。
増田は前日、あるいはその日の朝に起こった出来事に合わせて、プレゼンの内容をガラリと変える。それどころか、一つ前の師匠が話した演目に応じて、直前にスライドに大幅変更を加えることも当たり前。まるで熟練の落語家（はなしか）のようだ。
近年、関東地区の自治体、公共医療関係のセンター、そして、セキュリティ専門会社からデータが残存したデバイスが転売され、大規模な個人情報の流出事件が相次いでいる。それらは、表面化された一部で、実際にはもっと多くの流出事故が発生していると想像できる。
脆弱性診断や監視サービスを提供する株式会社クラフが、2022年2月22日火曜日のCBT（クローズドベータテスト）版リリースに向けて最終段階の準備を進めているプロジェクトがS4（エスフォー）である。
Synack Red Team に参加する数少ない日本人リサーチャーの一人、Toto氏に、活動状況や他の脆弱性診断サービス、バグバウンティプログラムと Synack の違いについて話を伺った
今回、ScanNetSecurity 編集長 上野は、次世代 SIEM ベンダー Exabeam Japan株式会社 Regional Director 光山 慶氏と対談を行った。
株式会社SHIFT SECURITYは1月20日、Webセミナー「クラウド時代のセキュリティ監視について」の開催を発表した。
2021 年の暮れに行われた編集長対談のなかで、同じ「憧れ」という言葉が上野の対談相手の口から、ごく自然に出てきたときは、少なからず記者にとって思うところのある瞬間だった。
自由主義経済圏唯一無二の「ネットワークの雄」として君臨するシスコシステムズだが、セキュリティベンダとしてのシスコの存在感と歴史も唯一無二だ。シスコは30を超えるセキュリティ製品群を持ち、セキュリティのほぼ全領域をカバーしている。
あけすけに言ってしまえば、あなたの会社のシステムやネットワーク、Web、Webアプリ、あるいはグループ会社のそれが、サイバー攻撃を行う犯罪者の目からどれだけカモ（攻撃しやすい対象）に見えているかを調査し、数値化しスナップショットとして保存蓄積するサービスだ。
今回の講演では CrowdStrike Falcon の脆弱性管理モジュール「Falcon Spotlight」に関して詳しい解説が行われ、リアルタイムの脆弱性管理機能の社外のリモートワークへの活用なども解説される予定である。
今回二人がテーマとするのは、セキュリティという言葉が一人歩きし、製品やサービスが肥大化・複雑化した現在、自分たちは一体何を守っているのかという問題意識だという。
30ヶ国 5,400 人の IT管理者から得た直接のフィードバックをもとに、2020 年に起こった世界の ITチームの経験と変化についてくわしく解説が行われる。
「こいつだけは信頼できる」そんな仲間が一人か二人いれば、世の中はけっこう素晴らしいところにならないだろうか。そんな「確実に信頼できる仲間を作る」アプローチを紹介するのが日本HP のセッションだ。
Proofpoint が、これまで積極的に無視されてきた最もネガティブな側面にわざわざ名前をつけて光をあてた。VAP などという対策が難しく正否が鮮明に表れる領域に、自ら歩を進めた Proofpoint には一体どんな勝算があるのか。
攻撃は点ではなく線である。全体像を洗い出さない限り、ひとつも安心することができない。それも解像度の高い全体像でなければ意味がない。
攻撃と防御の非対称性はこの世界では周知の事実。不利は承知の上で、それぞれの特徴を踏まえて、DMARC をはじめとする複数のなりすまし対策を組み合わせていくことが重要だ
ゆるキャラでも何でも、自分自身が容器か何かになって、そこにいろいろなものを入れてみたいという人がいるなら、それで誰かの役に立つのなら、それでいいと大井は思う。
茂木の目に２０２１年のいまの状況は、まるで焼け野原のような光景に映っていることが口調から伝わった。
ここが最も大事なところなのだが、同社自身が PPAP を製品の機能として提供し続けてきた過去が存在する。そのプロット社が脱 PPAP 製品として開発し、来る 7 月 1 日から提供開始するのが「 DAPP） 」と同社が呼ぶ技術だ。
「国産」「自社開発」「セキュリティ運用特化」「垂直統合」これら 4 つの高いハードルに挑戦し、長い助走の果てにようやく飛び越えた企業が大阪に存在する。リスペクトをこめて本誌はこの企業を「大阪の奇跡」と呼ぶことにする。
単になりすましメールを排除するだけでなく、レポートを元に自社の管理体制、運用体制を確認できるという新たなメリットにも注目が集まっている
後述する理由により、ジャパネットは、経営がセキュリティの重要性を認識し、尊重して敬意を払い、企業理念のひとつとしてセキュリティを大切にしている通販企業であると断言することに全く躊躇がいらない、おそらく日本で唯一無二の企業である。
本記事は、メールセキュリティを事業の柱とする数少ない日本企業、株式会社TwoFiveに本誌が、厄介な課題であるメールセキュリティについて長時間の取材とインタビューを行う機会を得た成果としてお届けするものです。
極端に申し上げれば、無償サービス利用企業が問題解決の糸口をつかんで心が軽くなったりハッピーになりさえすれば、SHIFT SECURITY という社名を覚えていただかなくていいとすら我々は思っています
