2025.12.08（月）
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PPAP 対策で一番目が向きがちなのが、添付ファイルを分離してダウンロードリンクの URL を送る手法ですが、この方法を全ての取引先様が嬉しいと思っているのかどうかは考えてみてもいいと思います。
現在の SIEM とか SOC には、単純にデータが溜まっている、集まっているだけで、何かあったときは人間が手動で頑張らなければいけなかったり、SOC 自体も製品ごとにサイロ化していたり、早く見つけて早く対処することが「できない」状況になっています。
日本プルーフポイント株式会社は11月2日に、NPO法人CIO Loungeが主催するテーマ別検討会で基調講演を行うと発表した。
どうか「ネタバレ」などと騒がずに最後まで話を聞いて欲しい。
「SQL インジェクション」など、どういう攻撃を防ぐためのルールであるかは名前を見れば想像がつくのですが、実際にその中身はログから追えない形になっています。これが、パブリッククラウド WAF の一番の課題点であり、運用の難易度を上げています。
百年に一度の大雪のため取材を断念せざるを得なかった徳島のセキュリティ企業ティエスエスリンク社もまた、その四半世紀にならんとする社史は負けず劣らず波乱に富んでいる。晴天の青空よりは風雪の日が多かったはずだ。
セキュリティベンダ各社が提供する EDR / XDR 製品等が、検知能力や機能の面で互いに大きな差がなくなりつつあることによって、それ以外の性能として、運用面での使い勝手や便利さが重要な比較項目になっている
古くは WannaCry、最近では LockBit など、世界中で猖獗（しょうけつ）を極めるランサムウェアだが、同種のランサムウェアに感染しても、その被害の程度や事業へのインパクトは、企業や組織によって大きく異なる。
TwoFive は、フィッシングメールが送られる前に、犯罪者の動きからフィッシングサイトを検知するクラウドサービス「PHISHNET/25」を今年 6 月に提供開始した。
記者はこれまで少なくない回数「顧客の笑顔が仕事の目標」といった趣旨の発言を何度も聞いてきた。だが、不思議に心動かされる言葉として取材時に耳に聞こえたし、何かハートが伝わった実感が今も消えずに胸に残る。
セキュリティが全社で共有する目標のひとつとして全員参加で取り組み、会社の価値を向上させ、そこで働く技術者の市場価値も上がり、顧客もエンドユーザーも笑顔になる。そんなサイクルが夢物語でもきれいごとでもなく、一部で既に始まっている。
これまで DMARC への対応にはハードルがあったように思いますが、ようやく最近になって火が付き、それに伴って BIMI対応も増加しています。
まだ診断すらしていないのに「この URL のこのパラメータには脆弱性がありそうだ」と示唆してくれる、そんな AI が生まれるかもしれない。
久しぶりに「その手があったか」と唸ってしまう冴えた回答を聞いた気がした。
本年 2 月、ジェラルドは東京ビッグサイトで開催された「SECURITY SHOW 2023」のために来日した。「DX 後進国」とも言われる日本だが、はたして PACS 分野はグローバルよりも遅れているのか。ジェラルドに話を聞いた。
「セキュリティのお仕事」への AI活用はどの程度現実的と言えるだろうか。まだまだ専門的な知見を持ったエンジニアにはかなわないと思われるが、徐々に、AI や ML技術を活用したセキュリティソリューションが登場している。
正面からクラウドシフト時代のセキュリティ対策について向かい合わなければならない現在、NECソリューションイノベータがこの 3 年間現場で試行錯誤を繰り返しながら磨き上げてきた、セキュリティ対策の最適解が示される予定だ。
ヘルプデスクサービス「PrimeDesk」を提供する SCSKサービスウェアにとっても事態が変化している。セキュリティ専門企業でないのにも関わらず、業務の過程で、さまざまなセキュリティ課題に遭遇し対処を求められる機会が増加の一途を辿っているという。
これは単に謙虚なのか、あるいはベンダー側からの何らかの要望か。詳しい事情までは聞きそびれたが、そもそもこの会社には、各種バズワードに乗っかる企業風土が端から無い、それどころか小馬鹿にしている風すらあることも理由のひとつではないかと推測する。
XDR を最初に定義・提唱した人物の名は Nir Zuk氏。ファイアウォール最大手を経た後にパロアルトネットワークスを創業、NGFWを世に問うことで、それまでの伝統的ファイアウォールの世界観をアップデートしてみせたこの男が、XDR にこめたビジョンとは一体何だったのか。
「同様の数字ならいろんな資料で散見するぜ」と言うかもしれないが、本調査は 550 の企業や団体に属する 3,600 人への聞き取りインタビュー取材を世界 17 ヶ国 17 産業に対して行った結果をまとめたものであり、n 数の数が桁違いの点で類似調査とは信頼性が異なる。
