独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は3月13日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2019年3月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）も「2019年 3月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。これは、マイクロソフトが2019年3月度のセキュリティ更新プログラムを公開したことを受けたもの。対象となるソフトウェアは次の通り。・Internet Explorer・Microsoft Edge・Microsoft Windows・Microsoft Office、Microsoft Office Servers および Web Apps・Adobe Flash Player・ChakraCore・Team Foundation Server・Skype for Business・Visual Studio・NuGetマイクロソフトでは今回、新規セキュリティ更新プログラムを公開するとともに、新規のセキュリティ アドバイザリ3件、既存の脆弱性情報3件の更新を行っている。「悪意のあるソフトウェアの削除ツール」に「Win32/GraceWire」に対する定義ファイルも追加された。これらの脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムが異常終了したり、攻撃者によってPCを制御されたりして、さまざまな被害が発生する可能性がある。また、このうち「CVE-2019-0797」および「CVE-2019-0808」（いずれも「重要」）の脆弱性について、Microsoft社は「悪用の事実を確認済み」と公表している。IPAでは、今後被害が拡大する可能性があるため、至急、修正プログラムを適用するよう呼びかけている。
Nagios XI において RSS 機能の実装不備と sudo 権限の設定不備を悪用して遠隔から管理者権限で任意のコードが実行可能となる脆弱性（Scan Tech Report）2019.3.11 Mon 8:10
