株式会社ミック経済研究所は10月18日、「サイバーセキュリティソリューション市場の現状と将来展望【エンドポイント型脅威対策編 2018年版】」を発刊したと発表した。価格は158,000円（税別）。これによると、2017年度のエンドポイント型脅威対策ソリューション市場は前年対比111.6％の611.8億円、2018年度は前年対比110.9％の678.3億円となった。同社では、同市場を「アンチウイルス・アンチマルウェア」「次世代エンドポイントプロテクションプラットフォーム」「不正PC 検知・排除アプライアンス」「検疫ネットワークツール」の4つの分野に分けている。特に、次世代エンドポイントプロテクションプラットフォーム市場が急拡大しており、2017年度は前年対比193.8％、2018年度も前年対比150.7％と大きく伸ばす見込み。同分野は、脅威インテリジェンスなどを使って未知のマルウェアや非マルウェア型の脅威を検知し、高い確率で防御する「次世代アンチウイルス（NGAV）」と、マルウェア検知機能の他にマルウェア侵入後の調査・解析、インシデントレスポンス（事後対処）を迅速に実施できる機能を重視した「Endpoint Detection & Response（EDR）」で形成される。いずれも外資の新興ベンダが増加しており、数千から数万といった大規模ユーザでの導入が進んでいる。
