ウェブルート株式会社は2月26日、「日米セキュリティ専門家400名に聞いたAI・機械学習に関する意識・実態調査・日米比較」のインフォグラフィックを公開したと発表した。これによると、日米ともに、90％以上のサイバーセキュリティ担当者が「AI・機械学習」はサイバーセキュリティ戦略において重要と回答している。（日本:95％、米国93％）。また、日本では74％、米国では70％が、「今後3年間にAIがなければデジタル資産を保護できない」と答えている。そのため、日本企業の39％と米国企業の35％が、今後3年以内にAIや機械学習を利用したツールの導入予算を25％以上増加すると回答している。ただし、現状でのサイバーセキュリティのAI活用率は、日本は60％、米国は88％と大きく差が開いている。AIを採用することで期待できるサイバーセキュリティ向上ポイントについては、日米ともに「脅威の見逃し回避」「攻撃による損害管理/抑制」「誤検知低減」などが挙がった。しかし、日本はいずれの期待値でも米国より大幅に下回る結果となった。同社では、全体として日本企業はAIベースのサイバーセキュリティ対策への理解やサイバー攻撃に対する意識が低く、米国企業と大きな差があり、2020年の東京オリンピックで予想されるサイバー攻撃の被害の拡大を懸念している。
PHP の GD ライブラリの imagecreatefromgif 関数における値処理不備によりサービス不能攻撃が可能となる脆弱性（Scan Tech Report）2018.2.15 Thu 8:30
