独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は2月14日、2018年2月のマイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関して注意喚起を発表した。これは、マイクロソフトが2017年12月度のセキュリティ更新プログラムを公開したことを受けたもの。対象となるソフトウェアは次の通り。Internet ExplorerMicrosoft EdgeMicrosoft WindowsMicrosoft Office と Microsoft Office Service、Web AppsChakra CoreAdobe Flash Playerこれらの脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムが異常終了したり、攻撃者によってPCを制御されたりするなど、さまざまな被害が発生する可能性がある。また、マイクロソフトによると今回のアップデートに関連する脆弱性の悪用は確認されていないとしているが、早期の修正プログラム適用を呼びかけている。
