株式会社データリソースは5月15日、英国の調査会社であるジュニパーリサーチ社の新刊レポート「サイバー犯罪とセキュリティの今後～The Future of Cybercrime & Security：Financial & Corporate Threats & Mitigation 2015-2020」について紹介している。同レポートによると、消費者生活や企業データにおける急速なデジタル化が情報漏えいによる損害コストの増加を招いていき、世界市場におけるその額は2019年までに2兆1,000億ドルへ到達し、2015年推定費の約4倍となるという。同レポートでは、データ侵害の多くは既存のITおよびネットワークインフラから発生してくると指摘している。モバイル機器やIoTをターゲットとする新たな脅威が増加傾向にあるとする一方で、従来型コンピュータ機器の多さに比べれば被害数は最少レベルであるとしている。また、サイバー犯罪者向け製品の発売や、プロ以外によるハッキングが減少しており、プロ化が進んでいると言及。ハクティビズムによる脅威も今後は威力を増してくるとみている。
