独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は6月11日、株式会社ジャストシステムが提供する複数の製品に同梱されているオンラインアップデートプログラムに、任意のコードが実行可能な脆弱性(CVE-2014-2003)が存在すると「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。「JUSTオンラインアップデート(個人ユーザ向けのアップデート機能)」および「JUSTオンラインアップデート for J-License および管理ツール(法人ユーザ向けのアップデート機能)」には内部処理に問題があり、アップデートモジュールの電子署名が不正であった場合でも、アップデートプログラムを実行してしまう脆弱性が存在する。なお、本脆弱性は各製品本体の問題ではなく、各製品に同梱されているオンラインアップデート機能の問題となる。この脆弱性が悪用されると、不正なアップデートモジュールを実行することで、リモートの攻撃者によって任意のコードを実行されてしまう可能性がある。JVNでは、製品開発者が提供する情報をもとに、「JUSTオンラインアップデート」および「JUSTオンラインアップデート for J-License および管理ツール」を更新するよう呼びかけている。