ドイツの自動車部品及び電動工具メーカーであるボッシュ社グループのボッシュサービスソリューションズ株式会社は11月、誤送信によるメールアドレスの流出について発表した。
長野県は11月8日、消費生活サポーターに係る個人情報の誤送信について発表した。
株式会社電通国際情報サービスは11月16日、関西支社から顧客に送信したメールにて、誤って同報者のメールアドレスが表示されたことが判明したと発表した。
ヤマト運輸株式会社は11月15日、「クロネコwebコレクト」にて提供する不正検知機能でのメール誤送信について発表した。
三重県は11月6日、委託事業者でのメール誤送信によるメールアドレスの流出について発表した。
JASDAQ上場企業のサンメッセ株式会社は11月4日、特別損失の計上について発表した。
国立研究開発法人産業技術総合研究所(産総研)は10月29日、オンラインイベントの参加登録者へメール送信する際に、メールアドレスが流出したと発表した。
玉川大学は10月28日、玉川大学教育学部通信教育課程の学修支援システム「WebTAMA」でのメール誤送信について発表した。