独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)は1月13日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2021年1月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)も「2021年1月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。これは、マイクロソフトが2021年1月度のセキュリティ更新プログラムを公開したことを受けたもの。対象となるソフトウェアは次の通り。・Microsoft Windows・Microsoft Edge(EdgeHTML-based)・Microsoft Office、Microsoft Office Servers および Web Apps・Microsoft Windows Codecs Library・Visual Studio・SQL Server・Microsoft Malware Protection Engine・.NET Core・.NET Repository・ASP .NET・Azureこれらの脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムが異常終了したり、攻撃者によってパソコンを制御されたり、様々な被害が発生する可能性がある。この内 Microsoft Defender のリモートでコードが実行される脆弱性(CVE-2021-1647)について、Microsoft 社は「悪用の事実を確認済み」と公表しており、今後被害が拡大するおそれがあるため、至急、修正プログラムを適用するよう呼びかけている。
2020 総括/SolarWinds 介しサプライチェーン攻撃/不完全パッチによる残留 0day 公開 ほか [Scan PREMIUM Monthly Executive Summary]2021.1.7 Thu 8:10