株式会社日本レジストリサービス(JPRS)は10月17日、「BIND 9.xの脆弱性(DNSサービスの停止)について(CVE-2019-6476)」の注意喚起を発表した。独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)も同日、「ISC BIND 9 における複数の脆弱性」を発表している。これは、開発元であるISCから脆弱性情報が発表されたもので、ISCでは本脆弱性の深刻度(Severity)を「中(Medium)」と評価している。「BIND 9.14.0 から 9.14.6」には、「mirror zone データの検証不備(CVE-2019-6475)」および「QNAME minimization 処理の不備によるサービス停止(CVE-2019-6476)」の脆弱性が存在する。これらの脆弱性が悪用されると、遠隔の第三者によって、偽のゾーンデータを named に挿入される(CVE-2019-6475)、遠隔の第三者によって、named が停止される(CVE-2019-6476)といった影響を受ける可能性がある。JVNでは対策方法として、開発者が提供する情報をもとに、最新版へアップデートするよう呼びかけている。なお、最新版は「BIND 9.14.7」および「BIND 9.15.5 (開発版)」となる。
米国防総省がサプライチェーン保護のセキュリティ認証公開 ほか ~ 2019 年 9 月のふりかえり [Scan PREMIUM Monthly Executive Summary]2019.10.3 Thu 8:15