マイクロソフトが月例セキュリティ情報を公開、17種の製品を更新（IPA、JPCERT/CC）

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は5月15日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2019年5月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）も「2019年 5月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。これは、マイクロソフトが2019年5月度のセキュリティ更新プログラムを公開したことを受けたもの。対象となるソフトウェアは次の通り。

・Adobe Flash Player
・Internet Explorer
・Microsoft Edge
・Microsoft Windows
・Microsoft Office、Microsoft Office Servers および Web Apps
・Team Foundation Server
・Visual Studio
・Azure DevOps Server
・SQL Server
・.NET Framework
・.NET Core
・ASP.NET Core
・ChakraCore
・Online Services
・Azure
・NuGet
・Skype for Android

マイクロソフトでは今回、新規セキュリティ更新プログラムを公開するとともに、新規のセキュリティアドバイザリ2件、既存のセキュリティアドバイザリ2件、既存の脆弱性情報1件の更新を行っている。「悪意のあるソフトウェアの削除ツール」に「Win32/ShadowHammer」に対する定義ファイルも追加された。

これらの脆弱性を悪用された場合、リモートからの攻撃によって任意のコードが実行されるなどの被害が発生する可能性がある。また、「CVE-2019-0863」の脆弱性について、Microsoft社は「悪用の事実を確認済み」と公表している。IPAでは、今後被害が拡大する可能性があるため、至急、修正プログラムを適用するよう呼びかけている。

マイクロソフトが月例セキュリティ情報を公開、17種の製品を更新（IPA、JPCERT/CC）

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