独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は5月14日、Apple社が提供する複数の製品に脆弱性が存在すると「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。これはApple社がセキュリティアップデートを公開したことを受けたもの。影響を受けるシステムは次の通り。・iOS 12.3 より前のバージョン・Safari 12.1.1 より前のバージョン・Apple TV Software 7.3 より前のバージョン・tvOS 12.3 より前のバージョン・watchOS 5.2.1 より前のバージョン・macOS Mojave 10.14.5 より前のバージョン・High Sierra (Security Update 2019-003 未適用)・Sierra (Security Update 2019-003 未適用)これらの脆弱性が悪用された際の影響は脆弱性により異なるが、「アクセス制限不備」「権限昇格」「サービス運用妨害 (DoS)」「サンドボックス回避」「情報改ざん」「情報漏えい」「任意のコード実行」の影響を受ける可能性がある。JVNでは、Apple社が提供する情報をもとに最新版へアップデートするよう呼びかけている。
