独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は4月11日、「Microsoft 製品の脆弱性対策について(2018年4月)」を発表した。一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）も「2018年 4月マイクロソフトセキュリティ更新プログラムに関する注意喚起」を発表している。これは、マイクロソフトが2018年4月度のセキュリティ更新プログラムを公開したことを受けたもの。対象となるソフトウェアは次の通り。Internet ExplorerMicrosoft EdgeMicrosoft WindowsMicrosoft Office と Microsoft Office Service、Web AppsChakra CoreAdobe Flash PlayerMicrosoft Malware Protection EngineMicrosoft Visual StudioMicrosoft Azure IoT SDKこれらの脆弱性を悪用された場合、アプリケーションプログラムが異常終了したり、攻撃者によってPCを制御されたりするなど、さまざまな被害が発生する可能性がある。また、マイクロソフトによると今回のアップデートに関連する脆弱性の悪用は確認されていないとしているが、早期の修正プログラム適用を呼びかけている。
