アルプス システム インテグレーション株式会社（ALSI）は5月20日、「第12回 組織でのインターネット利用実態調査」の結果を発表した。これは、同社の子会社であるネットスター株式会社が実施していた調査を、第11回調査より継続指定実施しているもの。調査は2月23日から24日、従業員数500名以上でスマートデバイスを個人専用端末として従業員などに貸与している法人のシステム管理者および従業員などを対象にWebアンケート方式で実施している。調査結果によると、約4割（39.4％）の従業員・職員が、職場から貸与されたスマートデバイスに業務に関係のないアプリをインストールしたことがあると回答した。その理由は、「間接的に業務に役立つと思ったから」（63.4％）、次いで「将来的に業務に役立つと思ったから」（28.9％）などが多かった。また、利用しているアプリについては、職場が利用を許可しているアプリと、個人的にインストールをして利用しているアプリに差が出る結果となり、システム管理者と従業員・職員の間で、利用ルールの認識にギャップがあることも明らかになった。職場が利用を許可していないアプリをインストールしている傾向も高かった。スマートデバイスのセキュリティ対策についてシステム管理者に行った質問では、基本的なセキュリティ対策に加え、私的利用対策も上位となった。
