株式会社カスペルスキーは12月12日、Kaspersky Labによる発表の抄訳として、2015年のサイバー犯罪の傾向予測を発表した。まず第一に、金融機関を狙ったサイバー犯罪が増加するとしている。これまでは金融機関の利用者がセキュリティの弱点として標的になっていたが、今後は銀行自体を対象とした高リスクの標的型サイバー攻撃が増えると見ている。さらに、ATMから直接現金を引き出す新たなマルウェアも多く開発されるとしている。また、個人情報が盗まれる被害がさらに拡大し、Apple端末のセキュリティに対する懸念が高まる可能性も指摘している。さらに、インターネットに接続したさまざまな機器に対する新たな脅威が出現し、サイバー犯罪者がネットワークプリンターなどを悪用して、企業のネットワークに侵入することを予測している。Kaspersky Labでは2015年に起こりうる脅威として、以下を挙げている。・新サービスのApple Payを含む、仮想決済システムへの攻撃・ATMを直接狙った攻撃・標的型サイバー攻撃を踏襲した手法により、銀行に侵入するマルウェア・インターネットプロトコルに関する問題が増加。古いコードに新たな脆弱性が見つかり、インターネット基盤が危険にさらされる・ネットワークプリンタで顕在化した、インターネット接続機器への攻撃・OS X向けの悪意あるソフトウェアが、トレントに代表されるP2Pや海賊版ソフトウェアパッケージによって拡散・巨大なサイバー犯罪者集団が小規模な組織に分裂し、個別に活動を開始。攻撃の発信源の増加、攻撃の多様化、攻撃範囲の拡大が発生
