独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は12月18日、Apple社が提供するWebブラウザ「Safari」に複数の脆弱性が存在すると「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。これはApple社が「Safari 6.1.1」「Safari 7.0.1」およびセキュリティアップデートを公開したことを受けたもの。「Apple Safari 6.1.1 より前のバージョン」および「Apple Safari 7.0.1 より前のバージョン」には、複数の脆弱性が存在する。この問題が悪用されると、DoS攻撃を受けたり任意のコードを実行されるなどの影響を受ける可能性がある。JVNでは、Apple社が提供する情報をもとに最新版へアップデートするよう呼びかけている。