IDC Japanは10月21日、国内クライアントPC市場におけるOS別PCの出荷台数と稼働台数の予測を発表した。 これによると、2013年6月末での法人PCの稼働台数は、3,545万台。その内、Windows XPを搭載したPCは、法人PCの稼働台数の30.5％、1,080万台と推定されている。2012年12月末の調査では1,419万台で、この半年で339万台減少しているとのこと。 ただし、今後買い替えが進むとしても、2014年4月9日のWindows XPサポート終了後（2014年6月末時点）でも、法人の稼働PCのうち、約10％に当たる371万台がWindows XP搭載PCとして残るとIDCでは予測している。 今後のWindows XPからの買い替えは、Windows 7が中心だが、Windows 8もシェアを伸ばす見込み。2017年時点では、法人PCの5割超がWindows 8となり、2017年12月末には法人PCの稼働台数3,712万台のうち、65.0％がWindows 8搭載PCになるとIDCでは予測している。
