独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は5月16日、Mutiny Limitedが提供するネットワークモニタリングのアプライアンス「Mutiny」にディレクトリトラバーサルの脆弱性が存在すると「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。「Mutiny 5.0-1.11（EAGLe）-（02-05-13）より前のバージョン」には、ディレクトリトラバーサルの脆弱性（CVE-2013-0136）が存在する。この脆弱性が悪用されると、当該製品のユーザによってroot権限で任意のファイル操作をされる可能性がある。JVNでは、開発者が提供する情報をもとに最新版へアップデートするよう呼びかけている。
