独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）は3月18日、「スマートテレビの脆弱性検出に関するレポート」を公開した。IPAでは、4機種のスマートテレビにファジングを実践し、合計で10件の脆弱性を検出した。この10件を機能で分類すると、脆弱性があった機能は4つに分類された。この結果を受け、スマートテレビの製品開発における脆弱性低減のための対策および課題等をレポートにまとめた。調査では、11種のファジングツールを用いて、スマートテレビ4機種の6種の機能に対してテストを行い、10件の脆弱性を検出した。これらの脆弱性のなかには、悪用されると「スマートテレビが強制的に再起動されてしまう」ものも含まれていた。また、脆弱性が検出された4機能を調べたところ、うち3機能でオープンソースソフトウェアが使用されていた。このことから、スマートテレビがオープンソースソフトウェアの脆弱性の影響を受けている可能性がうかがえるとしている。なお、今回は商用製品のほか、オープンソースソフトウェアのツール、合計11種類のファジングツールを用いて実施したが、ツールにより異なる結果が得られた。ファジング実施にあたっては商用製品だけでなく、オープンソースソフトウェアを含め複数のファジングツールを用いることで検出精度の向上につなげられることが判明した。
