独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は9月13日、情報セキュリティ被害に遭った利用者がどのような属性を有しているのか明らかにするための分析を行い、傾向を取りまとめ、技術レポート「テクニカルウォッチ」として公開した。これは、一般のインターネット利用者が情報セキュリティ被害を防ぐために有効な対策を探るため、IPAが2005年度から10回にわたり実施している「情報セキュリティの脅威に対する意識調査」のデータ分析を行った。データ分析の結果、「メールの添付ファイルやWebサイトでの安易なダウンロードに注意するといった意識的な対策を実施していること」「情報セキュリティに関する情報を収集・処理できること」の2つが情報セキュリティ被害を低減する要因であると示された。また、自信過剰な人ほど「フィッシング」「不正利用」といった情報セキュリティ被害に遭いやすい傾向があることも判明している。
