独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）技術本部 セキュリティセンターは5月23日、「なりすましメール撲滅に向けたSPF（Sender Policy Framework）導入の手引き」を発表した。なりすましメール対策にはメールの送信側と受信側の連携が必要となるが、SPFはそのための方法のひとつ。送信側・受信側ともSPFを導入していれば、受信側でSPFによる確認が取れるため、安心してメールを受信できる。同手引きは、SPFの概要から導入方法（送信側、受信側）、運用上の注意点などをまとめている。運用面では、SPFの導入後はSPFに起因する問題が生じることがあり、特に自動的なメールの転送を設定している利用者がいる場合や、メーリングリストを運営している場合に問題が起きやすいことが知られており、注意が必要としている。
