複数のトレンドマイクロ製 企業向けエンドポイントセキュリティ製品に任意のコードを実行される脆弱性、悪用した攻撃も確認

　独立行政法人情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は9月19日、複数のトレンドマイクロ製企業向けエンドポイントセキュリティ製品において任意のコードを実行される脆弱性について「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。影響を受けるシステムは以下の通り。

Apex One 2019
Apex One SaaS
ウイルスバスタービジネスセキュリティ 10.0 SP1
ウイルスバスタービジネスセキュリティサービス

　トレンドマイクロ株式会社が提供する複数の企業向けエンドポイントセキュリティ製品には、サードパーティ製セキュリティ製品をアンインストールする機能において任意のコードが実行可能な脆弱性（CVE-2023-41179）が存在し、当該製品の管理コンソールにログイン可能な攻撃者によって、セキュリティエージェントがインストールされている端末上で、システム権限で任意のコードを実行される可能性がある。なおトレンドマイクロでは、本脆弱性を悪用した攻撃を確認している。

　JVNでは、開発者が提供する情報をもとにパッチを適用するよう呼びかけている。トレンドマイクロは本脆弱性の対策として下記のパッチをリリースしている。

Apex One 2019 Patch1(b12380)
ウイルスバスタービジネスセキュリティ 10.0 SP1 Patch 2495

　なお、Apex One SaaSでは2023年7月のメンテナンスで、ウイルスバスタービジネスセキュリティサービスでは2023年7月31日のアップデートで修正済みとなっている。