一般社団法人JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は4月1日、「VMware vRealize Operations Managerなどの複数の脆弱性に関する注意喚起」を発表した。対象となる製品およびバージョンは次の通り。- VMware vRealize Operations Manager 8.3.0- VMware vRealize Operations Manager 8.2.0- VMware vRealize Operations Manager 8.1.1, 8.1.0- VMware vRealize Operations Manager 8.0.1, 8.0.0- VMware vRealize Operations Manager 7.5.0- VMware vRealize Operations Manager 7.0.0- VMware Cloud Foundation (vROps) 4系- VMware Cloud Foundation (vROps) 3系- VMware vRealize Suite Lifecycle Manager (vROps) 8系VMwareは米国時間3月30日に、VMware vRealize Operations Managerなどの製品における複数の脆弱性に関するアドバイザリ（VMSA-2021-0004）を公開した。それによると、vRealize Operations Manager APIにはサーバサイドリクエストフォージェリ（SSRF）の脆弱性（CVE-2021-21975）と任意のファイル書き込みの脆弱性（CVE-2021-21983）が存在し、悪用された場合、遠隔の第三者が管理者権限に関する情報を取得したり、任意のファイルをアップロードしたりするなどの可能性がある。JPCERT/CCではSSRFの脆弱性（CVE-2021-21975）について、脆弱性を実証したとみられるコードや、脆弱性の影響を受けるシステムを探索するスキャナーに関する情報を確認済みで、また脆弱性の報告者は、これらの脆弱性を組み合わせることで、認証されていない遠隔の第三者が任意のコードを実行する可能性があると指摘している。JPCERT/CCでは、VMwareから公開された本脆弱性を修正したパッチの適用を検討するよう注意を呼びかけている。
