チェック・ポイント・ソフトウェア・テクノロジーズ株式会社(チェック・ポイント)は9月25日、「サイバー攻撃トレンド2018年上半期レポート」を発表した。サイバー犯罪者がマイニングマルウェアを使った攻撃を積極的に仕掛けている一方で、クラウド・インフラストラクチャが標的となる攻撃も増加しており、不正な収益源の開拓を行っている傾向がわかるとしている。レポートでは、2017年下半期の主なマルウェア・トレンドとして「マイニングマルウェアが進化」「攻撃者がクラウドに進出」「マルチプラットフォーム対応の攻撃が増加」「モバイルマルウェアがサプライチェーン経由で拡散」を挙げている。2018年の上半期にマイニング・マルウェアの被害を受けた組織は全体の42%で、2017年下半期の20.5%から倍増している。2018年上半期に悪用されたマルウェアの上位3種は、「Coinhive(30%)」「Cryptoloot(23%)」「JSEcoin(17%)」と、すべてマイニングマルウェアが占めた。ランサムウェアでは「Locky(40%)」と「WannaCry(35%)」がほとんどを占め、モバイルマルウェアは「Triada(51%)」が大半を占めた。バンキングマルウェアは「Ramnit(29%)」「Dorkbot(22%)」「Zeus(14%)」がトップ3となっている。