独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は1月24日、Apple社が提供する複数の製品に脆弱性が存在すると「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。これはApple社がセキュリティアップデートを公開したことを受けたもの。公開されたアップデートは、「Safari 11.0.3 より前のバージョン」「watchOS 4.2.2 より前のバージョン」「iOS 11.2.5 より前のバージョン」「macOS High Sierra 10.13.3 より前のバージョン」「macOS Sierra（Security Update 2018-001 未適用）」「OS X El Capitan（Security Update 2018-001 未適用）」「tvOS 11.2.5 より前のバージョン」を対象としている。これらは、投機的実行機能（speculative execution）を持つCPUに対してサイドチャネル攻撃が行われる脆弱性（Meltdown：CVE-2017-5754）、およびiMessageアプリをクラッシュさせる「chaiOS」に対応したもの。これらの脆弱性が悪用されると、任意のコードを実行されたり、情報が漏えいしたりするなどの可能性がある。JVNでは、Apple社が提供する情報をもとに最新版へアップデートするよう呼びかけている。
