独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は1月9日、Apple社が提供する複数の製品に脆弱性が存在すると「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。これはApple社がセキュリティアップデートを公開したことを受けたもの。公開されたアップデートは、「iOS 11.2.2 より前のバージョン」「Safari 11.0.2 より前のバージョン」「macOS High Sierra 10.13.2」を対象としている。これらは、投機的実行機能（speculative execution）を持つCPUに対してサイドチャネル攻撃が行われる脆弱性（Spectre：CVE-2017-5715、CVE-2017-5753）に対応したもの。これらの脆弱性が悪用されると、ユーザ権限で実行中のプロセスから機密情報を取得される可能性がある。JVNでは、Apple社が提供する情報をもとに最新版へアップデートするよう呼びかけている。
