「なりすましメールではないか」という標的型メールなど、巧妙化する攻撃(トレンドマイクロ) | ScanNetSecurity[国内最大級のサイバーセキュリティ専門ポータルサイト]
2017.09.26(火)

「なりすましメールではないか」という標的型メールなど、巧妙化する攻撃(トレンドマイクロ)

調査・レポート・白書 調査・ホワイトペーパー

トレンドマイクロ株式会社は5月9日、2016年(1~12月)の国内における標的型サイバー攻撃を分析したレポート「国内標的型サイバー攻撃分析レポート 2017年版:巧妙化と高度化を続ける『気づけない』攻撃」を公開した。2016年のトピックとして、侵入時と内部活動時に巧妙な攻撃手法を用いる遠隔操作型ウイルス「CHCHES(チェチェス)」を新たに確認したことを挙げている。

「CHCHES」は2016年10月頃から確認されており、内部活動時に用いるファイルの暗号化に感染端末固有のシステム情報を使用して、別の環境での復号・分析を困難にしている。また、組織内ネットワークへの初期潜入と内部活動時には、「.EXE」や「.SCR」といった実行形式のファイルを使わず、「.LNK」ファイルを使う「ファイルレス」の攻撃を行う。このことから、攻撃の検知や痕跡から追跡されることを回避する攻撃者の意図が読み取れるとしている。

2016年11月には、日本製の法人向け資産管理ソフト「SKYSEA Client View」のゼロデイ脆弱性を悪用した、遠隔操作型ウイルス「KVNDM」の侵入事例を確認した。標的型メールを使用しない同様の攻撃は2013年3月に韓国で確認されているが、日本では初の事例となる。攻撃者は標的の組織内で使用されているアプリケーションの脆弱性を攻撃に利用するため、日本製だから安心というわけではない。

またレポートでは、標的型メールの手口の巧妙化を取り上げている。たとえば、学生やフリーランス・組織のOBといった組織外の関係者に偽装することで、フリーメールの使用を不審に思わせない手口や、「受信者の組織を偽装したなりすましメールではないか」という名目で、添付ファイルを開かせようとする「なりすまし確認の偽装」の手口が確認されているという。
《吉澤 亨史》

関連記事

Scan PREMIUM 会員限定

もっと見る

Scan PREMIUM 会員限定特集をもっと見る

Scan BASIC 会員限定記事

もっと見る

Scan BASIC 会員限定記事特集をもっと見る

[Web小説] サイバー探偵 工藤伸治の事件簿サーガ (シーズン 1~6 第1話)

もっと見る

[Web小説] サイバー探偵 工藤伸治の事件簿サーガ (シーズン 1~6 第1話)特集をもっと見る

カテゴリ別新着記事

調査・レポート・白書 カテゴリの人気記事 MONTHLY ランキング

  1. 2016年の企業のセキュリティインシデント年間被害額は2億3千万円(トレンドマイクロ)

    2016年の企業のセキュリティインシデント年間被害額は2億3千万円(トレンドマイクロ)

  2. 平日と土日で変わるサイバー攻撃傾向~フォーティネット調査

    平日と土日で変わるサイバー攻撃傾向~フォーティネット調査

  3. セキュリティ管理は抵抗ユーザ & 無理解経営層の板ばさみ - 全国情シス調査

    セキュリティ管理は抵抗ユーザ & 無理解経営層の板ばさみ - 全国情シス調査

  4. ウイルスに感染したIoT機器からの攻撃、198カ国、約25万件を観測(横浜国立大学、BBソフトサービス)

  5. 比較的少ない400ノードで毎秒75Gbpsという今期最強のDDoS攻撃を発生(アカマイ)

  6. CTIを活用していれば、2011年からの防衛関連企業へのサイバー攻撃は防げた(ラック)

  7. エクスプロイトパッケージの公開により、サイバー脅威の状況が大きく変化(カスペルスキー)

  8. SSL証明書を入れない3大理由「費用高い」「メリットわからない」「必要なサイトでない」(フィッシング対策協議会)

  9. 2016年の個人情報漏えい調査、件数の減少は小規模漏えいの非公表化か(JNSA)

  10. ウイルスに感染したIoT機器からの攻撃、メキシコでの大規模乗っ取りで急増(横浜国立大学、BBソフトサービス)

全カテゴリランキング

特集

★★Scan PREMIUM 会員限定コンテンツにフルアクセスが可能となります★★
<b>★★Scan PREMIUM 会員限定コンテンツにフルアクセスが可能となります★★</b>

経営課題としてサイバーセキュリティに取り組む情報システム部門や、研究・開発・経営企画に携わる方へ向けた、創刊19年のセキュリティ情報サービス Scan PREMIUM を、貴社の事業リスク低減のためにご活用ください。

×