アクロニス・ジャパン株式会社（アクロニス）は2月15日、ランサムウェアに関するコンシューマの実態について実施した調査の結果を発表した。同調査は、ランサムウェア、データセキュリティ、個人データの重要度について消費者の一般的な理解を把握することを目的としたもので、米国、カナダ、英国、ドイツ、フランス、日本、オーストラリアの一般成人インターネットユーザを対象に、オンライン調査により実施したもの。調査結果によると、回答者の大半がランサムウェアの脅威を把握していない一方で、回答者は自身のデータに高い価値を置いているものの、攻撃に対して身代金を支払う準備がないことが判明した。特に日本の結果では、「ランサムウェアを友人に説明できますか？」という問いに対し、日本は「できません」が71％（全体平均は63％）、「個人データの安全性について懸念はありますか？」との問いには、日本は「はい」が60％（同71％）、「サイバー犯罪者にデータを盗まれたり、人質にとられたりした場合、それらを取り戻すためにお金を支払おうと思いますか？」では、日本は「いいえ」が96％（同94％）となっている。
