キヤノンITソリューションズ株式会社（キヤノンITS）は5月9日、クラウドサービス「GUARDIANセキュリティ サービス」のラインアップに「標的型メール検知 サービス」を追加し、5月11日より提供を開始すると発表した。同サービスは、なりすましや拡張子偽装など、標的型攻撃の疑いがあるメールを検知し、件名に警告メッセージを挿入することにより、メール受信者の不用意な開封を抑制するもの。メールをクラウドサービスの「GUARDIANセキュリティ サービスセンター」を経由させることで、メールに標的型攻撃の疑いがあるかを検査し、標的型攻撃メールの可能性が高いと判断されたメールの件名に【標的型攻撃メールの恐れあり】という警告コメントを挿入する。クラウドサービスのためサーバ機器などが不要で利用でき、短期間で導入できる。初期費用は10,000円、月額費用は1アカウントあたり150円。なお、他のGUARDIANセキュリティ サービスと組み合わせることも可能となっている。
