株式会社PFUは1月27日、ネットワークセキュリティを強化する新サービス「標的型サイバー攻撃対策支援サービス」を同日より提供開始したと発表した。同サービスは、攻撃者の行動に着目した同社独自の標的型サイバー攻撃検知技術「Malicious Intrusion Process Scan」を活用したセキュリティ脅威の監視や、専任エンジニアによる高度なインシデント対応、高度分析に基づいた改善立案などを行うというもの。販売価格は監視対象1,000台あたり月額900,000円（税別）から。
顧客環境に「Malicious Intrusion Process Scan」を搭載したセンサーを導入し、内部侵入における攻撃者の行動プロセスに着目した「攻撃者行動遷移モデル」を活用することで、従来のセキュリティ対策をすり抜ける標的型サイバー攻撃もリアルタイムに検知し、情報漏えいのリスクを低減する。監視はPFUのSOCが24時間365日体制で行い、インシデントが発生した際にはPFUのアナリストがマルウェア分析やデジタルフォレンジック分析を行う。
《吉澤 亨史（ Kouji Yoshizawa ）》
