トリップワイヤ・ジャパン株式会社(トリップワイヤ)は6月30日、エネルギー業界に対する調査「Tripwire Critical Infrastructure Study」の結果を発表した。本調査はDimensional Research社によるもので、エネルギー、オイル、ガス、ユーティリティ産業に携わる400人以上の役員およびITプロフェッショナルに、サイバーセキュリティおよびコンプライアンス対策に関する意見を聞いたもの。調査結果によると、企業役員の94%が「自社がサイバー犯罪者の標的になっている」と考えており、全体の86%が「セキュリティの侵害を1週間以内に検知できる」と回答した。重要システムに対するサイバー攻撃の検出能力に絶大な自信を持っていることが明らかになった。49%は「24時間以内」に検知できるとしている。同社では、エネルギー会社のサイバーセキュリティはかつてないほど強化されているが、容易に侵入できることを示す証拠も増えており、過信は禁物であるとしている。