独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)は9月18日、「Internet Explorer」の脆弱性対策について注意喚起を発表した。これは、マイクロソフト社のInternet Explorer(6、7、8、9、10、11)にリモートからコードが実行される脆弱性(CVE-2013-3893)が確認されたというもの。この脆弱性が悪用された場合、アプリケーションプログラムが異常終了したり、攻撃者によってPCを制御される可能性がある。マイクロソフト社では、本脆弱性を悪用した攻撃コードが実行されないようにする回避策(Fix It)が提供されている。すでに、当該脆弱性を悪用した攻撃が確認されているとの情報があるため、至急、回避策を適用するよう呼びかけている。