独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は8月8日、昨今増加する脆弱性を狙った攻撃への対策に有効とされる、ソフトウェアの脆弱性を検出する各種方法とその特徴などをまとめた「脆弱性検査と脆弱性対策に関するレポート」を公開した。インターネットを介した攻撃を成立させないためには、脆弱性を作りこまないこと、新たに発見される脆弱性に適切な対応をすることが重要。そのためには、「提供するソフトウェアは提供の前に適切に検査しておくこと」「運用中のシステムは定期的に脆弱性の点検をすること」が有効としている。その具体的な策のひとつとして脆弱性検査がある。しかし、この検査は対象とするソフトウェアや検査を行うフェーズにより、適用するツールや方法が異なる。そこでレポートでは、システムライフサイクル上に検査方法を配置し、「いつどのような検査を行うと脆弱性の低減につながるのか」を整理している。大きくは、「開発フェーズ」で実施する脆弱性検査、「運用フェーズ」で行う検査に分け、検査方法ごとに解説している。また、1種のツールを用いて実際に脆弱性検査を行い、検査にあたって必要な事前準備や今回の検査で得られた結果等を紹介している。
