独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は9月28日、Apple社が提供するWebブラウザ「Safari」に複数の脆弱性が存在すると「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。これはApple社が「Safari 6.0.1」およびセキュリティアップデートを公開したことを受けたもの。「Apple Safari 6.0.1 より前のバージョン」には、複数の脆弱性が存在する。これらの問題が悪用されると、各脆弱性により影響は異なるが任意のコードの実行、DoS攻撃を受ける、情報が漏えいするなど影響を受ける可能性がある。JVNでは、Apple社が提供する情報をもとに最新版へアップデートするよう呼びかけている。
