独立行政法人 情報処理推進機構（IPA）および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター（JPCERT/CC）は5月2日、Oracle Corporation が提供するOracleデータベース（DB）コンポーネントの「TNSリスナー」に遠隔の第三者が認証なしにデータベースサービスを登録できる脆弱性が存在すると「Japan Vulnerability Notes（JVN）」で発表した。影響を受けるシステムは、「Oracle Database 11g Release 2、versions 11.2.0.2、11.2.0.3」「Oracle Database 11g Release 1、version 11.1.0.7」「Oracle Database 10g Release 2、versions 10.2.0.3、10.2.0.4, 10.2.0.5」。またOracleによると、Oracle データベースコンポーネントを含む「Oracle Fusion Middleware」「Oracle Enterprise Manager」「Oracle E-Business Suite」も影響を受けるとしている。本脆弱性（CVE-2012-1675）が悪用されると、リモートの攻撃者によって登録済みのデータベースインスタンス名を使ってサービスを登録され、中間者攻撃を受ける可能性がある。現時点で対策方法は公開されておらず、JVNでは「Class of Secure Transport（COST）を使用してインスタンス登録を制限することで、本脆弱性の影響を軽減することが可能としている。
