日本アイ・ビー・エム株式会社（日本IBM）は4月18日、東京SOCにおいて国内の組織をターゲットとした不正なメールが送信されていることを4月17日に確認しているとして、注意喚起を発表した。メールには、4月11日にマイクロソフトからアップデートが公開されたばかりの脆弱性（MS12-027：CVE-2012-0158）を悪用して、マルウェアを感染させようとする不正なDocファイルが添付されていた。不正なDocファイルはRTF形式になっている。メールの送信元アドレスは、日本国内の組織のドメイン（*.or.jp）が利用されている。不正なDocファイルを開くことで感染したマルウェアは、以下のドメインに対して名前解決を行い、hoop-america.oicp.netと通信することを確認している。1.test.3322.org.cn2.test.3322.org.cn3.test.3322.org.cn4.test.3322.org.cn123ewqasdcxz.xicp.nethoop-america.oicp.net東京SOCでは、不正なDocファイルが悪用する脆弱性を修正するパッチはすでにリリースされているため、早急に適用することを勧めている。
