マイクロソフト株式会社は1月27日、2010年のセキュリティ更新プログラムの分析をブログで公開した。同社は2010年、2009年と比較して32件増の106件の更新プログラムをリリースした。これらの更新プログラムについて、日本マイクロソフトで独自に分析を行った結果、従来のワーム型の攻撃から、APT（Advanced Persistence Threat）に見られるWebへのアクセスやドキュメントを利用した受動的な攻撃をトリガーとし、さらに管理者権限の奪取を狙う傾向が表れており、このような攻撃手法への対策の必要性が高まっているという。セキュリティ更新プログラムを、脆弱性のカテゴリーごとの推移でみると、2010年は、Windowsに対する更新プログラムが2009年から24件増加した。これを細分化して調べると、画像・動画・フォントなどの表示に関係するものが12件増加している。これに対し、通信関連の更新プログラムは微減していることから、脆弱性研究の主流が通信やネットワークサービスから、ファイル化が可能なデータに対するFazingに移行しており、画像・動画・フォントなどが主要なターゲットとして研究されていることがわかる。Kernel modeで動作するシステムやドライバの更新プログラムも、2009年から3件増え、75％の増加率となった。（吉澤亨史）http://blogs.technet.com/b/jpsecurity/archive/2011/01/28/3383144.aspx
