同大学教員の使用している情報端末に不調があるとの報告を受け調査したところ、当該教員の私的なメールアカウントに海外からの不正アクセスがあったことが判明したというもの。
McAfee社チーフサイエンティスト兼フェローのラージ・サマニ(Raj Samani)氏は2017年11月、同社主催のイベントに登壇し、法執行機関とセキュリティベンダの協力事例を紹介した。
2018年は、こうした動きを受け、「ランサムウェアの危険の再認識」「教育機関のセキュリティ強化」「個人情報に対する意識向上」が進むと考えられます。
スレットメトリックスは、ThreatMetrix「サイバー犯罪報告書2017: 2017年の振り返り」を公表した。
JPCERT/CCは、2017年10月1日から12月31日までの四半期における「インシデント報告対応レポート」および「活動概要」を公開した。
株式会社幻冬舎は1月15日、同社が運営する幻冬舎plusが第三者による不正アクセスにより、会員情報の一部が流出した可能性があることが判明したと発表した。
そうした背景からか、大学への不正アクセスとこれに伴う情報流出が、国内でも徐々に増加を見せています。
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