株式会社バッファローは2月14日、中小企業のセキュリティーに関する実態調査の結果を発表した。
同調査は2023年12月20日から12月22日に、従業員数10名から300名未満の中小企業の情報システム担当者105名を対象に実施したもの。
同調査で、勤務先で現在行っているセキュリティ対策を尋ねたところ、「PCのウイルス対策ソフト」が最多の81.9%で、「ルータのファイアウォール」が60.0%、「メールサーバ/サービスでメールフィルタリング」が45.7%と続く結果になった。
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UTM(統合脅威管理)の理解度について尋ねたところ、「よく理解している」は10.5%、「やや理解している」は28.6%に留まり、「あまり理解していない」が31.4%、「全く理解していない」が20.0%という結果となった。
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勤務先で現在行っているセキュリティ対策に「UTM(統合脅威管理)」を挙げなかった回答者に導入していない理由を尋ねたところ、「ランニングコストが高いから」が最多の27.8%で、「UTMをあまり理解していない/全く理解していないから」が21.5%、「初期導入コストが高いから」が16.5%、「通信速度低下への懸念があるから」が11.4% と続いた。
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勤務先で現在行っているセキュリティ対策に「UTM(統合脅威管理)」を挙げた回答者に、UTM(統合脅威管理)の導入後に感じた悩みを尋ねたところ、「管理・保守に手間がかかる」が最多の50.0%で、「ランニングコストが高い」が46.2%、「初期導入コストが高い」が42.3%、「社内ネットワークの通信速度の低下」が26.9% と続いた。
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ネットワークセキュリティ対策の重要性が高まっていると感じるか尋ねたところ、「とても感じる」が35.2%、「やや感じる」が46.7%となり、その背景として「ランサムウェアなどセキュリティ被害のニュースを目にする機会が増えたから」(54.7%)、「テレワークの導入が進んでいるから」(51.2%)、「クラウドサービスの普及が急速に進んでいるから」(48.8%)などが挙げられた。