オリンパス株式会社は9月14日、9月11日に公表した同社一部地域のITシステムへの不正アクセスについて、対応状況と業務の復旧を発表した。
同社では9月8日に、同社のヨーロッパ、中東、アフリカ地域(EMEA)における一部地域のITサーバへの不正アクセスを検出していたが、これはEMEA地域における販売、製造ネットワークの一部に影響を及ぼすマルウェアが原因と確認、該当地域でのデータ通信を遮断し、関連する取引先や関係当局に通知を行った。
同社によると、同社の業務は通常通りに復旧しており、顧客や患者への医療機器やサービスの供給は確保されているという。また、同社データの損失や不正使用ならびに漏えいの痕跡は検出されていない。
同社では今後、ITセキュリティを強化するための対策を講じるとのこと。
同社では9月8日に、同社のヨーロッパ、中東、アフリカ地域(EMEA)における一部地域のITサーバへの不正アクセスを検出していたが、これはEMEA地域における販売、製造ネットワークの一部に影響を及ぼすマルウェアが原因と確認、該当地域でのデータ通信を遮断し、関連する取引先や関係当局に通知を行った。
同社によると、同社の業務は通常通りに復旧しており、顧客や患者への医療機器やサービスの供給は確保されているという。また、同社データの損失や不正使用ならびに漏えいの痕跡は検出されていない。
同社では今後、ITセキュリティを強化するための対策を講じるとのこと。