独立行政法人 情報処理推進機構(IPA)および一般社団法人 JPCERT コーディネーションセンター(JPCERT/CC)は2月19日、日本電気株式会社が提供する複数のWi-Fiホームルータ製品に複数の脆弱性が存在すると「Japan Vulnerability Notes(JVN)」で発表した。CVSS v3による最大Base Scoreは8.8。日本電信電話株式会社の藤田倫太朗氏、神山貴幸氏、および株式会社サイバーディフェンス研究所の永岡悟氏が報告を行った。影響を受ける製品は次の通り。Aterm WF1200CR ファームウェア Ver1.2.1 およびそれ以前Aterm WG1200CR ファームウェア Ver1.2.1 およびそれ以前Aterm WG2600HS ファームウェア Ver1.3.2 およびそれ以前これらの製品には、UPnP機能におけるOSコマンドインジェクション(CVE-2020-5524)、管理画面におけるOSコマンドインジェクション(CVE-2020-5525)の脆弱性が存在する。また、WG2600HSにはこのほかに、クロスサイトスクリプティング(CVE-2020-5533)、OSコマンドインジェクション(CVE-2020-5534)の脆弱性も存在する。JVNでは、開発者が提供する情報をもとに、ファームウェアを最新版へアップデートするよう呼びかけている。